LIVING TECH協会 × 日経BP総合研究所 共催2025年の社会課題を解決する住宅DXを語る「LIVING TECH カンファレンス 2021-2022」2月25日(金)開催決定

テクノロジー・ソサエティ・ライフをテーマにした基調講演や教育・シニア・エンタテイメント等をキーワードとした全10セッション 暮らしやテクノロジーにかかわる幅広いビジネスユーザーを対象に参加費無料で実施

LIVING TECH協会この度、一般社団法人LIVING TECH協会（本社：東京都港区、代表理事事︓⼭下 智弘・古屋 美佐⼦、英語表記︓LIVING TECH ASSOCIATION JAPAN、以下 LIVING TECH協会）は、株式会社日経BP（本社：東京都港区、社長：吉田直人、以下 日経BP）が組織する日経BP総合研究所と共催で、「LIVING TECH カンファレンス 2021-2022」を2022年2月25日（金）10:00～17:30まで、グローバルビジネスハブ東京（東京・大手町）を会場に、オンライン配信にて開催いたします。参加対象は住宅関連事業者のみならず、ユーザーの暮らしやテクノロジーにかかわる幅広いビジネスユーザーとなっており、参加費は無料です。 本年度のテーマは「2025年の社会課題を解決する住宅DX 〜【ROAD to 2025】テクノロジー、ソサエティ、ライフが融合するロードマップ戦略〜」です。午前はLIVING TECH協会が描くロードマップについて代表理事2名が登壇いたします。続く基調講演は「2025年へのエール」とテーマに3講演を、午後の6つのセッションは「住まいの可能性を広げ、暮らしを進化させる【６つのベクトル】を徹底議論～スタートアップとの共創～」と題し、各業界の事業者や有識者に登壇いただきながら、3年後の世界を見据えたスマートホーム・住宅DXの可能性について議論します。「LIVING TECH カンファレンス 2021-2022」特設サイト:https://livingtech.ltajapan.com/2021-2022聴講申し込み（※日経BPの告知サイトへ遷移します）：https://project.nikkeibp.co.jp/event/ltc220225 ▼開催背景2020年にLIVING TECH協会主催で実施した「LIVING TECH Conference 2020」は50名が登壇し、視聴者約500名に対して「ユーザーのリアルから紐解くwithコロナ時代における暮らしとテクノロジーの可能性」と題し、全13セッションを開催いたしました。様々なセッションを通じて、コロナ禍で加速した暮らしの変化をユーザーデータで紐解きながら、その変化に対応するためにテクノロジーを活用して何ができるか、さらに、事業者はどう思考し動いていくべきかを考えました。2022年2月25日（金）に開催する「LIVING TECH カンファレンス 2021-2022」は、大阪万博が予定されている2025年をターゲットとして、スマートホームがどのような価値を持っていくのか、どのように進化していくのかを業界のトップランナーと議論します。オープニングセッションではLIVING TECH協会代表理事 の山下と古屋より「【ROAD to 2025】リビングテックロードマップのストーリー戦略”」と題し協会が描く未来像についてご紹介をいたします。基調講演では「テクノロジー」「ソサエティ」「ライフ」3つの軸と、午後のセッションでは「教育」「ワークシフト」「シニア」「スマートホーム」「ヘルスケア」「エンタテイメント」の6つをテーマといたしました。住まいや住環境に何が求められ、どんな変化を遂げていくか。そしてユーザーにとって、暮らしがどんな進化を遂げて豊かな暮らしが実現されていくかについて、議論を展開してまいります。暮らしの拠点である住まいがテクノロジーとシームレスに融合する未来を想像し、語り合うことで、本協会のミッションである「人々の暮らしを、テクノロジーで豊かにする。」の実現を目指してまいります。▼開催概要名称：LIVING TECH カンファレンス 2021-2022開催日時：2022年2月25日（金）10:00～17:30（予定）実施会場：グローバルビジネスハブ東京（大手町1丁目92大手町フィナンシャルシティグランキューブ3F）参加方式：Zoomウェビナー予定料金：無料主催団体：一般社団法人LIVING TECH協会企画協力：日経BP総合研究所（共催）媒体協力：日経クロステック「LIVING TECH カンファレンス 2021-2022」特設サイト:https://livingtech.ltajapan.com/2021-2022 聴講申し込み（※日経BPの告知サイトへ遷移します）：https://project.nikkeibp.co.jp/event/ltc220225▼テーマおよび登壇者【午前】テーマ：2025年の社会課題を解決するスマートホーム ～【ROAD to 2025】テクノロジー、ソサエティ、ライフが融合するロードマップ戦略～▽Opening【ROAD to 2025】リビングテックロードマップのストーリー戦略登壇者：LIVING TECH協会代表理事／リノベる株式会社 代表取締役　山下 智弘氏LIVING TECH協会代表理事／アマゾンジャパン合同会社 Amazonデバイス事業本部 オフライン営業本部 営業本部長　古屋 美佐子氏株式会社日経BP／日経BP総合研究所 フェロー 安達 功氏▽基調講演【2025へのエール①　テクノロジー軸】Amazonが考える2025年のスマートホーム登壇者：アマゾンジャパン合同会社 Amazonデバイス事業本部 オフライン営業本部 営業本部長　古屋 美佐子氏【2025へのエール②　ソサエティ軸】世帯減少時代の社会課題と住宅DXによる解決への期待登壇者：国土交通省住宅生産課長　宿本 尚吾氏【2025へのエール③　ライフ・ユーザー軸】テクノロジーで豊かになる2025年の日本の住まい・暮らし方登壇者：株式会社リクルート『SUUMO』編集長 兼 SUUMOリサーチセンター長　池本洋一氏【午後】テーマ：住まいの可能性を広げ、暮らしを進化させる【６つのベクトル】を徹底議論～スタートアップとの共創～セッション１Yogibo特別セッション登壇者：株式会社ウェブシャーク　取締役　岸村 大安 氏【可能性が広がる①住まいが学校になる】～学びとテクノロジーの融合がもたらす新しい学習体験～登壇者：日本電気株式会社 フューチャーマーケット インテリジェンス本部マネージャー （ＮＥＣ未来創造プロジェクト 未来構想・次世代教育リーダー）福田 浩一氏株式会社プレースホルダ 代表取締役 CEO　後藤 貴史氏株式会社日経BP／日経BP総合研究所 主席研究員 杉山 俊幸氏セッション２【可能性が広がる②住まいがオフィスになる】～これからの住宅に求められる働く場としての機能と役割～登壇者：日本オフィス学会 会長 松岡 利昌氏株式会社アイデミー 取締役執行役員 事業本部本部長兼Modeloy事業部部長COO 河野 英太郎氏株式会社オリィ研究所 分身ロボットカフェ事業部 マネージャー 鈴木 メイザ氏株式会社日経BP 総合研究所 コンサルティングユニット長 主席研究員 Human Capital Online発行人　小林 暢子氏セッション３【可能性が広がる③住まいが病院になる】～センシングとモニタリングで実現するハウスホスピタル～登壇者：イーソリューションズ株式会社 副社長 執行役員 藤本 小百合氏株式会社インテグリティ・ヘルスケア 代表取締役会長 武藤 真祐氏株式会社リンクジャパン CEO　河千泰 進一氏株式会社日経BP 総合研究所 副所長 メディカル・ヘルスラボ所長 藤井 省吾氏セッション４【暮らしが進化する①「モノ×コト」がつながり暮らしが進化する】～スマートホームが提供する新しい価値の最前線～登壇者：三菱地所株式会社 住宅業務企画部 DX・新事業ユニット 主事 バリューチェーン推進室 橘嘉 宏氏株式会社AIoTクラウド 取締役副社長 兼 ビジネス開発統括部長 松本 融氏株式会社リトルソフトウェア 代表取締役CEO 川原 伊織里氏一般社団法人LIVING TECH協会 PR ／ リノベる株式会社 PR 田形 梓氏セッション５【暮らしが進化する②テクノロジーでもっと豊かに暮らしが進化する】～パーソナライズ＆アップデートで実現する豊かな暮らし～登壇者：株式会社遠藤照明 営業本部 営業企画統括部 未来環境研究課 課長 鈴木 直行氏一般社団法人LIVING TECH協会 顧問、東京電力エナジーパートナー株式会社 販売本部 お客さま営業部 副部長 リビング・デジタルメディア担当 中村 剛氏株式会社ELEMENTS 代表取締役 久田 康弘氏株式会社小学館 DIME編集室 ＠DIME編集長 町田 玲子氏セッション６【暮らしが進化する③楽しく感動！エンタメ体験の場に暮らしが進化する】～暮らしを彩るテクノロジーで住体験が変わる～登壇者：ソニーグループ株式会社 R&Dセンター Tokyo Laboratory 01 シニアディスプレイエンジニア 大瀬 憲寛氏株式会社LOAD＆ROAD Chief Executive Officer 河野辺 和典氏株式会社NTTドコモ コンテンツビジネス部 スポーツ＆ライブビジネス推進室 パートナー協創担当 担当部長 安元淳氏ルームクリップ株式会社 執行役員 ／RoomClip住文化研究所所長　川本 太郎氏ルームクリップ株式会社 RoomClip住文化研究所 研究員　竹内優氏※場合によりタイトル、内容、登壇者が変更になる可能性もございます。▼スマートホームを取り囲む市場環境近年、スマートホームに対する可能性を示すデータも発表されています。2021年4月にPwCコンサルティング合同会社が発表したスマート家電市場に関する調査（※1）では、導入率は約1割であるものの、導入検討者は約3割となり市場の可能性を示す結果となりました。また、LIVING TECH協会でも2021年8月31日にスマート家電の利用実態調査（※2）を実施いたしました。これによると、半数以上が購入前にスマート家電を体験しており、「音声操作ができる（32.3%）」や「家事の負担の軽減（31.5％）」に対して効果を感じていることがわかりました。さらに、同調査では便利の先にある豊かさを実感している方も多く、「生活の楽しさの増加（16.6%）」「生活の質が向上した（13.7％）」という意見も多く見られる結果となりました。※１PwCコンサルティング合同会社「コネクテッドホーム・スマートデバイス市場意識調査2020」https://www.pwc.com/jp/ja/knowledge/thoughtleadership/electricity-market-survey2020.html※２【調査】スマート家電の利用実態調査 子育てファミリーほどスマート家電の所持率が高く「利便性や効果」を実感　一方、「生活の豊かさ」を最も実感しているのは親と同居世帯 https://www.ltajapan.com/update/update189/▼団体概要名称：一般社団法人LIVING TECH協会所在地：東京都港区南青山5丁目‐4‐35　たつむら青山ビル設立：2020年4月28日公式HP：https://www.ltajapan.com/役員：代表理事：山下 智弘（リノベる株式会社 代表取締役／LivingTech カンファレンス2017-2018主催）代表理事：古屋 美佐子（アマゾンジャパン合同会社 Amazonデバイス事業本部 オフライン営業本部 営業本部長）理事：宇野 雄一（シグニファイジャパン合同会社 コンシューマー事業部　事業部長）理事：伊藤 政博（パナソニック株式会社ライフソリューションズ社　マーケティング本部 ソリューション事業統括部　統括部長）理事：武井 浩三（一般社団法人不動産テック協会 発起人）理事：東 克紀（YKK AP株式会社 事業開発統括部長）理事：山田 毅（アイロボットジャパン合同会社 執行役員 マーケティング本部長 兼 新規事業開発室長）監事：成本 治男（TMI総合法律事務所 パートナー 弁護士）顧問：中村 剛（東京電力エナジーパートナー株式会社 販売本部 お客さま営業部 副部長 リビング・デジタルメディア担当）メディアパートナー：『RoomClip』 https://roomclip.jp/　『@DIME』 https://dime.jp/ ※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。

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